本セミナーでは、北田雅氏による、京都大学大学院経済学研究科において実践を蓄積してきたデータに基づく留年予防の取り組みと、グループ支援について紹介があり、後半は講演内容に基づいて参加者との質疑応答を行った。冒頭に北田氏が臨床心理の領域を志した経緯について紹介され、京都大学医学部附属病院総合臨床教育・研修センターにて研修事業に従事していた折に、課題を抱える医師や研修医と面談等を行う中で、勤務を継続しながら臨床心理を学ぶために大学院に進学した。 

その後、京都大学大学院経済学研究科講師として着任。現在は研究科長補佐業務のほか、自身の研究や教育活動を進める中で、経済学部の学生相談室でもカウンセリング業務も担っている。学部内で卒業延期の事例が多発したことから、保護者や研究科長、学生委員長などから執行部への面談依頼が多く寄せられ、学内の他学部では既に学部独自の学生相談室が開設されていたことを踏まえ、2013年に経済学部にも学生相談室が開設された。2013年の開設以降、徐々に利用者は増えていたが、コロナ禍後の利用数はさらに増加傾向にある（2024年度228件）。 

経済学部の学生相談室と、全学カウンセリングルームの支援の内容や、役割の違いについて紹介があった。経済学の学生相談室の具体的な取り組みとしては、入学式での保護者説明会、成績不芳通知の送付と希望者への面談、相談室交流会（月1回）や、日常の学生相談などが挙げられる。成績不芳の基準は取得単位数で定められており、コロナ前までは徐々に通知対象者の数は減少傾向にあったが、2023年度以降は再度増加している。面談には、該当学生と保護者が来学し、学生相談室担当教員ともう1名の教員（指導教員か学生委員長（副研究科長））の2名の教員で対応している。また、相談室交流会については、学生同士の横のつながりを強化し、卒業まで寄り添う支援の重要性が示唆された。加えて、コロナ禍での学生の孤立や、オンラインでの交流から対面交流への移行、交流会でのトランプなどの活動を通じた情報交換などが紹介された。 

質疑応答では、日常的な相談室の周知や、立ち上げ期の組織的な展開について、成績不芳学生に対する具体的な支援の内容、全学や外部機関等の連携等が議論された。